美容まとめ最新情報

皮膚の美容処置後のワセリンと比較したデクスパンテノール含有局所スプレーおよびクリームの有効性と安全性を検討した結果が9月10日、「Cosmetics」オンラインに掲載された。 保湿剤は通常、レーザーおよびケミカルピーリン… 続きを読む

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化粧品・健康食品の製造販売などを行う株式会社プルソワンは9月13日、100個から製造可能な化粧品の受託開発・OEM製造の受託事業を開始すると発表した。

また、この事業展開にあたり、同社は商品開発プラットフォーム「YFOS／ワイフォス（Your Factory One Stop）」を開発した。

同プラットフォームは、オリジナルブランドの立ち上げ希望者と容器、外箱、デザイン、製造工場関係の方々まで様々な人たちを繋いでくれるもので、OEMにかかわる要素のすべてが詰め込まれている。

たとえばデザインや容器の選定、箱の作成、化粧品製造販売の届出や成分の配合、サンプルの確認といった時間と手間を解決してくれるシステムだ。

現在、基礎化粧品・サプリメント・ヘアケア用品・マスカラなど8種類の商品で対応が可能だ。

その「YFOS」を利用した商品開発から製造・納品までの流れは次のとおりとなる。

1：打ち合わせ・企画提案
2：開発・試作
3：容器・化粧箱の選定
4：配合・資材決定・ご契約
5：製造
6：品質管理・納品

加えて同社では、商品が出来上がってからの販売サポート、さらに海外への進出サポートまで行っている。

そして同社はこの事業について、とくに「ロット数の問題でオリジナル商品の製造を諦めていた方」に向けたものであることを強調している。

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株式会社資生堂（東京都中央区／代表取締役社長兼CEO：魚谷雅彦）は9月15日、第15回「資生堂 女性研究者サイエンスグラント※」の募集を2021年11月16日まで実施すると発表した。

※：グラントとは「研究助成金」の意味

同グラントは次世代の指導的役割を担う女性研究者を支援することが科学技術の発展につながるという考えのもと2007年に設立され、今年で15回目を迎える。受賞者には各100万円の研究助成金を贈呈する。

また同社は「この助成金は化粧品関連領域研究にとどまらない幅広い研究分野を対象としていること、応募に年齢制限がないこと、研究を推進する目的であれば出産や育児など、女性のライフイベントのサポートにも幅広く使用出来ることといった特長があり、過去の受賞者の多くが受賞後も継続して研究者として活躍しています」と、その意義を述べている。

「第15回 資生堂 女性研究者サイエンスグラント」の募集概要は次の通り。

＜対象分野＞
自然科学分野（理工科学分野、生命科学分野いずれも応募可能）
※美容・健康領域やそれらの領域へ発展の可能性のある分野の応募を歓迎

＜助成金額・件数＞
100万円／1件、最大10件まで （年間総額 1,000万円）

＜助成期間＞
1年間 （第15回：2022年6月1日～2023年5月31日）

＜助成金の使途＞
研究費用（試薬代、機器代など）のほか、研究補助員の雇用費用や研究推進目的であれば学会出張時のベビーシッター代などの女性のライフイベント（出産や育児）のサポートにも充当可

＜応募資格＞
助成対象期間中に大学あるいは企業以外の研究機関（いずれも所在地が日本）で自然科学分野の研究に従事する女性研究者
※年齢、国籍は不問
※推薦者不要。自由応募による完全公募制
※応募時すでに指導的役割を担われている研究者（教授など）、学生（大学院生など）は除く

＜募集期間＞
2021年11月16日正午まで

詳細説明などについては「資生堂 女性研究者サイエンスグラント」ウェブページ、https://corp.shiseido.com/jp/rd/doctor/grants/science/?rt_pr=trj41で知ることができる。

また、同社は同グラント設立の背景について「日本は出産・育児・介護などをサポートする環境が十分ではなく、女性の研究活動に及ぼす影響が大きいことも考えられます。資生堂はこうした状況を踏まえ、指導的立場を目指す意欲があり、科学技術発展への貢献が期待できる女性研究者を支援することを目的に、2007年に本グラントを設立し、活動を継続してきました」と述べている。

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クリーンビューティーブランド「ベアミネラル」を輸入販売するベアエッセンシャル株式会社（東京都中央区／代表：大場尊文）は9月14日、そごう横浜店1階のビューティーフロアに、ブランドとして関東初のサステナブルなコンセプトカウンターをオープンすると発表した。

[caption id="attachment_140125" align="aligncenter" width="575"] 店舗CGイメージ[/caption]

これは1月にオープンした、そごう広島店に続き国内2店舗目となるものだ。

同店舗のおもな特徴は、内装は極力資源の無駄がないよう意識しサステナブルな取り組みを主軸とした素材使用したこと。また地球温暖化対策としてCO2削減に貢献できるLED照明を使用。一部を除き、接着剤はFフォースター※1を採用し、コルトン※2はライメックス※3を使用した。

※1：人にやさしい・ホルムアルデヒド低減の最高基準である最上位等級規格製品
※2：内照式の看板等に使用するプラスティック製のフィルム
※3：石灰石を主原料とし、紙やプラスチックの代替となる新素材。

また、同店舗の内装については、次のような取組みを行ったとしている。

①天然資源の消費量を極力削減した仕上げ材の使用
②天然ミネラル素材（主にカオリナイト、ベントナイト、ホワイトクレイ）の安心・安全な塗り壁材を使用
③2種類（約50%バイオマス由来原料とリサイクル材化粧板）の環境に配慮した化粧板の使用
④再生アクリルの使用（リサイクルアクリル）
⑤一部什器の再利用

同社は、このサスティナブル型カウンターについて「店舗での買い物をきっかけに、クリーンビューティーな世界観に触れ、地球環境に負担のない行動への変化の後押しをします」と語っている。

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IAT岩手朝日テレビは9月13日、岩手県内の理容・美容師向けに新型コロナの感染症対策について説明するセミナーが開かれたことを報道した。

このセミナーは、公益財団法人岩手県生活衛生営業指導センターが企画したもので、客と接触する頻度の高い理容・美容師に感染症対策の重要性を呼びかけるために実施されたものだ。

セミナーでは、まずはじめに県の担当者が理容美容業界の予防ガイドラインの概要を説明し、シャワーヘッドやはさみなど従業員や客が触れやすい器具の取り扱いについて注意を促した。

その上で使用したはさみについてまずは洗剤で洗いアルコールで消毒したあと水洗いし、使用済みのものと分けて保管する管理方法などが紹介された。

また、参加者のひとりは「消毒など徹底しているつもりでも勉強するとちょっとまだ足りてなかった」とセミナーに対しての感想を語った。

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理美容／エステ用品・機器・化粧品の卸販売などを手がける株式会社ビューティガレージ（東京都世田谷区／代表取締役CEO：野村秀輝）は9月9日、第20期（2021年5月1日～2022年4月3日）第1四半期（連結）の決算短信を発表した。

同短信によると、第20期第1四半期の売上高は、53億7,600万円で前年同期比40.1％増。営業利益は、2億8600万円（同62.1％増）。経常利益は、2億8,200万円で同59.9％増であった。

同第1四半期の業績伸長について同社は、グループの累計登録会員口座数が50万口座を突破するなど顧客基盤での拡大やWEBマーケティング施策の成果に加え、前年同期がコロナ禍で大きなマイナス影響を受けたこともあったとしている。

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三陸新報オンライン版は、9月9日付けの記事で、宮城県気仙沼市内の理容、美容店でつくる組合が同8日、新型コロナウイルス感染拡大を受けた対策認証制度の創設や、事業継続に向けた支援を求める要望書を菅原茂市長に提出したと報道した。

同報道によると、要望したのは同県理容生活衛生同業組合気仙沼支部と、同県美容生活衛生同業組合気仙沼支部。理容組合の小野幸夫支部長、美容組合の及川直子支部長らが市役所を訪れ、菅原市長に要望書を手渡した。

[caption id="attachment_140132" align="aligncenter" width="575"] 気仙沼市役所（出典：パブリネット）[/caption]

要望では、感染防止策を徹底している理美容店を対象とした市独自の認証制度、売り上げが減った店舗への支援制度の創設を求めたという。

この認証制度について、菅原市長は県が主体となって取り組むべきとの考えを示した上で、「飲食店に限らず、人と接触する理美容店についても、認証制度の創設を市町村長会議で提案したい」と述べた。

一方、国から新たに配分される交付金を活用して予定している関連事業者への市独自の支援金の対象に、「少額ではあるが、理美容の皆さんも加える形で対応したい」と回答。開会中の市議会9月定例会の最終日に関連予算を提案するとしたこともあわせて報道された。

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株式会社ファンケル（神奈川県横浜市／代表取締役社長CEO：島田和幸）は9月14日、「AIパーソナル肌分析」サービスを開始すると発表した。

これは、16問の質問と撮影した顔写真を使用したAIによる肌分析を組み合わせた非接触型カウンセリングサービスで、全国の直営店舗や、店舗アプリ「ファンケル メンバーズアプリ」で利用できる。

同サービスは、まず、スキンケア習慣など、同社の総合研究所が監修した16の質問に答えて肌のタイプを7つに分類する。

その後、パーフェクト株式会社が開発したAI技術を用いて瞬時に顔写真を分析し、「シワ」「シミ」などの肌状態6項目を測定する（下記画像参照）。

続いて、7つの肌タイプと6項目の肌状態の測定結果から、同社独自の肌指数「素肌美スコア」を算出する。結果は3カ月間保存でき、肌の変化を確認することが可能だ。

そして「素肌美スコア」や肌のタイプ、肌状態の測定結果から、その人にあったお手入れ方法や、最適な当社のスキンケア製品を提案する。サンプルプレゼントなど、お得なクーポンも受け取れる。

今回のサービス導入の背景について同社は、「新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、直営店舗ではお客様の肌に触れるカウンセリングを自粛しています。一方で、マスクの着用機会急増による肌トラブルなど、新たな肌悩みが生まれる中、お客様から肌状態を見てほしいというご要望を多くいただいています。そこで今回、非接触型のカウンセリングサービスを開発しました」と語っている。

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物流プラットフォーム「ハコベル」を展開するラクスル株式会社（東京都品川区／代表取締役社長CEO：松本恭攝）は、9月29日に、「サプライチェーンを可視化できるって、ホントですか？ ～グローバルプロバイダのinforさんに根掘り葉掘り聞く～」をテーマに、ウェビナーを開催する。

登壇者は、インフォア（infor）ジャパン株式会社ソリューションコンサルティング本部 プリンシパルソリューションアーキテクトの佐藤幸樹氏と物流研究のL-Tech Lab代表：菊田一郎氏。

そしてこの二人に、ラクスル株式会社ハコベル事業本部ソリューション事業部パートナーの齋藤祐介氏が加わる。

当日のコンテンツは次の3つだ。

①基礎編
＊可視化って、どこまで見えるの？ どうやって？ どこまでつながれるの？
＊輸送手段・経路、積荷、お金の流れ…物流も商流も可視化できる？

②応用編
＊グローバルサプライチェーンの突発的変化に即応できる？
＊それで需要と供給、サプライチェーンが最適化できるってホント？
＊こういうことができるソリューションって、世の中にどれほどあるの？
＊で、コストは？

③今後の課題と展望
＊欧米亜のグローバル企業ではこの類のソリューションの導入が進展してるのに、ほぼ未導入の日本企業は競争力を保てるの？
＊それは今、喫緊の課題になっているSDGs/ESGにも貢献するの？

開催日時は9月29日14:00～15:30。参加費は無料で、参加対象はメーカーやサードパーティ・ロジスティクスといった荷主に限られる。

会場はZoomによるオンライン。詳細や申込みは、https://www.hacobell.com/seminars/6pjc-ok4j20wで受け付けている。

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株式会社花王（東京都中央区／代表取締役社長執行役員：長谷部佳宏）は9月13日、プレステージブランド「est（エスト）」で、オンラインで美容相談ができるサービス「エスト オンラインカウンター」をスタートすると発表した。

これは公式LINEからの美容に関する色々な相談に、美容部員がチャットで答えるというもの。

同サービス開始の背景には、コロナ禍により店舗に足を運べない顧客へ向けて、デジタル上でのサービスの充実とサポートの向上に取組む狙いがある。

そのためオンライン上でも、店頭と同様のカウンセリングを体験できるような、チャットサービスを提供することとなった。

また、肌や商品選びの悩みを相談する顧客にはおすすめのサンプルを提供している。

なお、チャットの対応時間は原則として月～金曜日の9-18時。

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50代からの女性誌「ハルメク」を発行する株式会社ハルメクホールディングス（東京都新宿区／代表取締役社長：宮澤孝夫）の「生きかた上手研究所」は9月10日、50～84歳の女性300名を対象に行った「孫と敬老の日に関する意識調査」のアンケートの結果を発表した。

これによると、敬老の日を楽しみにしている人は9.0％、敬老の日にお祝いされたい人は18.3％と、敬老の日に対して消極的であることがわかった。今年の敬老の日がいつなのか（9月20日）知らない人も48.0％存在した。

次に「敬老の日にお祝いされたいと思いますか」という質問に対しては、「お祝いされたい人」が4.3％、「まぁお祝いされたい人」が14.0％となった。

逆に「お祝いされたくない人」は18.0％、「あまりお祝いされたくない人」は22.0％となった。

そして、敬老の日にお祝いされたくないシニア245名のうち、お祝いされたいと思わない理由は「祝われる年齢ではないと思うから」が最も高く36.3％（89人）。次いで「老人扱いされているように感じるから」が27.8％（68人）、「敬老の日を祝う習慣がないから」が25.3％（62人）と続いた。

自分はまだまだ現役、お年寄りではなくまだ元気、という意識が見られる結果となった。

現役だという意識は、60代・70代であっても高く、「祝われる年齢ではないと思う」のは60代で67名（46.5％）、70代でも15名（21.7％）。ちなみに、敬老の日にお祝いされると思う対象の年齢は、平均70.7歳だった。

同研究所の所長：梅津順江氏は今回の結果について「生きかた上手研究所内で、この結果を公表することに躊躇の声が挙がりました。具体的には『敬老の日そのものが形骸化しているとみえてしまうのではないか？』『この結果は敬老の日を楽しめていないというイメージが助長されてしまうのではないか？』という懸念」があると述べている。

しかし、「この年代は、『自分の親世代を祝う』＆『孫からは祝われたい』という両側面が享受できることに気づいたのです。置かれている立場や役割によって祝ったり祝われたりできる素敵な日、という再定義をしたら活気づく市場が想像できます」と、見方を変えて市場の特性を推論している。

なお、詳しい調査結果については、https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000034765.htmlで知ることができる。

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化粧品大手ロレアルグループの日本における研究開発部門のロレアル リサーチ＆イノベーションセンター（神奈川県川崎市／所長：アミット・ジャヤズワル）は9月13日、同社グループのグローバルコミットメント「ロレアル・フォー・ザ・フューチャー」※1におけるイノベーションを支える重要な技術のひとつ「グリーンサイエンス」※2による新たな価値創造のための、スタートアップ企業を対象とした新技術ピッチイベント「グリーンサイエンス2021」を開催すると発表した。

※1：「プラネタリーバウンダリー（地球の限界）」を尊重し、地球との共存を目指すロレアルグループ全体のコミットメント。

※2：ロレアルでは原料の製造から製品の廃棄まで、「環境を考慮」し、「持続的な発展を実現」する科学技術知識の総体を指す。

今回初の開催となる同イベントは、未来の顧客のために最先端の技術を開発しながら、プラネタリーバウンダリー※3を考慮した企業活動の変革と社会的・環境的な課題解決に向けた産業化のための支援や資金、化粧品技術へ展開する際のノウハウなどの必要なリソースを、パートナーとなる企業に提供する。

※3：スウェーデン、ストックホルム レジリエンスセンターのロックスシュトレムのグループが提出した概念で、人類が次の世代に向けて発展や繁栄を継続できる境界のことで、この境界を超えると大規模で急激な不可逆的環境変化を引き起こすリスクが増大するということを意味する。

また、同イベントでは、日本のAIおよびシステム・バイオロジー研究の泰斗である北野宏明氏※4による基調講演も併せて行う。

※4：特定非営利活動法人システム・バイオロジー研究機構会長（SBI）、沖縄科学技術大学院大学教授、ソニーコンピュータサイエンス研究所(Sony CSL) 代表取締役社長、ソニーグループ株式会社常務などを兼任。

この基調講演を含む「グリーンサイエンス2021キックオフミーティング」への参加申し込みは、https://www.ninesigma.com/s/loreal_greensciences_kickoff_registrationで受け付けている。

イベント最大の目的はロレアルの共同パートナー発掘

同イベントの目的は、ロレアルが2030年に向けて定めた目標を達成するために、グローバル規模で製品開発を共同で進めるための主要なパートナーを探すことにある。

日本の先進技術を活用し、戦略的に取り組むべき技術的課題を、パートナー企業とともに解決していく。

そのパートナーになるための応募資格は次のとおりだ。

●革新的なバイオテクノロジーや環境に配慮したプロセス技術、グリーンケミストリーによる合成技術等の分野における先進技術をもとに、 環境的な課題解決に取り組まれている企業（スタートアップ、中小企業等）

●最終審査でのピッチ（2022年1月予定）が可能であること

●最終審査で紹介可能なPOC(Proof of concept、例えば、プロトタイプやサンプル 、データ)があること

応募は、専用フォーム、https://www.ninesigma.com/s/loreal_greensciences_applicationから行う。

審査プロセスは、一次審査で約10社を選出し、2022年1月の最終審査において、1社5分のピッチと5分のQ&Aを実施してもらう。審査員投票により最優秀企業（1社）、優秀企業（2社）を表彰し、ロレアルとの共同研究を行ってもらう。

また、審査に伴うキックオフミーティングを 10月4日13:00よりオンライン、http://news.nihon-loreal.jp/research_innovation_center/green_sciences/index.phpで実施する。

エントリー期間は、10月4日～31日まで。書類審査は2021年12月で、最終審査に進む10社を選出する。

書類審査を通過した企業には「化粧品製品化への展開」をテーマとしたワークショップを開催し、最終審査は2022年1月となる。

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ビューティー関連アプリを運営するパーフェクト株式会社（東京都港区）は9月14日、パーソナライズに特化した最新の美容技術SaaSソリューション「YouCam チュートリアル」をリリースしたと発表した。

同ソリューションは、スマートフォンやタブレット端末に映した自分の顔に、ブラシのオーバーレイアニメーションが投影され、アイメイクやチークなどのメイクのハウツーがステップごとにAR（拡張現実）体験ができるサービスだ。

このソリューションは、まず専用のアプリとApple(R)ペンシルを使い、デジタル化したメイクチャートにメイクを施す。そのメイクチャートは顔の形、目の形、唇の形、肌の色などをデータベースから選択し、画像を作成する。

そこでフェイスチャートが作成できるので、続いて製品カテゴリーを選択し、実際にブラシでメイクをするようにApple(R)ペンシルでポイントメイクをタッチアップしていく。

これにより作られたメイク情報をシステムにアップロードすることで、顧客の顔の上にリアルタイムでブラシ使いが再現され、使用しているアイテムやテクニックが体験でできる。

同ソリューションはスマートフォンやタブレット端末だけでなく、スマートミラーや店頭設置のタブレット端末でも利用することができる。

現在は、アイシャドウ、アイライナー、チーク、アイラッシュ、リップスティック、アイブロウ、ベースメイクの７カテゴリーに対応している。

同社はこのソリューションについて「コスメブランドやメイクアップアーティストの方々に向けたソリューションです。ユーザーはプロフェッショナルによるアドバイスをパーソナライズされた形で手軽にバーチャル体験することができるため、ブランドロイヤリティの向上に寄与することが期待されます」としている。

また、「単に商品の色味を試すだけのバーチャルメイクではなく、オンラインでもステップ・バイ・ステップでメイクのハウツーを学ぶ環境を提供し、消費者に有意義なオンラインショッピング体験を約束します」と述べている。

さらに「さまざまな製品やメイクルックに関する正しいメイクテクニックをユーザーに伝え、オンラインでもシームレスなメイクレッスンを提供することができます」とも述べている。

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化粧品メーカーの株式会社桃谷順天館（大阪市中央区／代表取締役社長：桃谷誠一郎）は9月13日、大阪府が認定する「男女いきいきプラス」認証を取得したと発表した。

この制度は、女性活躍推進法に基づく「一般事業主行動計画」を策定し、「女性の職業選択に資する情報の公表」を実施している企業・団体を大阪府が認証するもの※。

同社はこの認証について「性別に関係なく活躍できるよう不妊治療休暇やキャリアチャレンジプラン、自己研鑽制度等の時代に合わせた制度活用や取組みが評価されました」としている。

また現在、男性の育休取得サポートも強化しており、面談の実施や書籍贈呈等の取り組みを実施する等、より一層男性の育児・家事参入を後押しすることで、少子化対策へのサポートを進めている。

[caption id="attachment_140040" align="aligncenter" width="575"] 育休取得意向面談の実施で男性の育休取得をサポート 　桃谷順天館[/caption]

なお、同社は女性が働きやすい職場環境整備に取組む企業を大阪市が認定する「女性活躍リーディングカンパニー」認証を7月1日に取得している。

※大阪府では、「女性の能力活用」や「仕事と家庭の両立支援」など、男性も女性もいきいきと働くことのできる取組みを進める意欲のある事業者を、「男女いきいき・元気宣言」事業者として登録し、その取組みを応援している。

「男女いきいきプラス」は、その次のステップとして平成30年4月から開始された制度だ。

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化粧品メーカーの株式会社桃谷順天館（大阪市中央区／代表取締役社長：桃谷誠一郎）は9月13日、大阪府が認定する「男女いきいきプラス」認証を取得したと発表した。

この制度は、女性活躍推進法に基づく「一般事業主行動計画」を策定し、「女性の職業選択に資する情報の公表」を実施している企業・団体を大阪府が認証するもの※。

同社はこの認証について「性別に関係なく活躍できるよう不妊治療休暇やキャリアチャレンジプラン、自己研鑽制度等の時代に合わせた制度活用や取組みが評価されました」としている。

また現在、男性の育休取得サポートも強化しており、面談の実施や書籍贈呈等の取り組みを実施する等、より一層男性の育児・家事参入を後押しすることで、少子化対策へのサポートを進めている。

[caption id="attachment_140040" align="aligncenter" width="575"] 育休取得意向面談の実施で男性の育休取得をサポート 　桃谷順天館[/caption]

なお、同社は女性が働きやすい職場環境整備に取組む企業を大阪市が認定する「女性活躍リーディングカンパニー」認証を7月1日に取得している。

※大阪府では、「女性の能力活用」や「仕事と家庭の両立支援」など、男性も女性もいきいきと働くことのできる取組みを進める意欲のある事業者を、「男女いきいき・元気宣言」事業者として登録し、その取組みを応援している。

「男女いきいきプラス」は、その次のステップとして平成30年4月から開始された制度だ。

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画像の情報処理技術などを企画・設計・開発するPUX株式会社（大阪市中央区／代表取締役：深江秀和）は9月13日、マスクを着用した状態でも高精度に顔を検出、属性情報（年齢・性別）の取得が可能な「顔認識エンジン FaceU Ver3.5」を利用し、「i-PRO AIネットワークカメラ」で動作するソフトウェアを開発したと発表した。

また、また、AIネットワークカメラに搭載されているAIプロセッサを活用することで、処理速度の高速化※1を実現した。

※1：組込み機器で一般的に使われるARM系CPU処理と比較して5倍以上の高速化が可能

同社の発表によると、この「FaceU Ver3.5」は、マスクを着用した顔の認識性能が「顔の検出精度」95％以上※2、「顔の年齢・性別情報の取得率」90％以上※2となっている。

※2：同社PUX評価データセットに基づく

今回の開発により、「従来の技術ではマスクで顔が被覆されているため、顔を検出しづらい」、「マスクをしているため、年齢・性別等の属性情報を取得できない」といった課題解決に向けたソリューションを開発することが可能になると同社は説明している。

なお、「FaceU Ver3.5」が実装される「i-PRO AIネットワークカメラ」は、高画質・高性能かつ、屋外機能をもつもので、開発製造は、パナソニックi-PROセンシングソリューションズ株式会社が行っている。

また、PUXはパナソニック株式会社からスピンオフしたベンチャー企業。画像認識技術の研究開発、ミドルウェア、アプリケーションソフトウェアの開発・販売、及びライセンス事業を行っている。

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画像の情報処理技術などを企画・設計・開発するPUX株式会社（大阪市中央区／代表取締役：深江秀和）は9月13日、マスクを着用した状態でも高精度に顔を検出、属性情報（年齢・性別）の取得が可能な「顔認識エンジン FaceU Ver3.5」を利用し、「i-PRO AIネットワークカメラ」で動作するソフトウェアを開発したと発表した。

また、また、AIネットワークカメラに搭載されているAIプロセッサを活用することで、処理速度の高速化※1を実現した。

※1：組込み機器で一般的に使われるARM系CPU処理と比較して5倍以上の高速化が可能

同社の発表によると、この「FaceU Ver3.5」は、マスクを着用した顔の認識性能が「顔の検出精度」95％以上※2、「顔の年齢・性別情報の取得率」90％以上※2となっている。

※2：同社PUX評価データセットに基づく

今回の開発により、「従来の技術ではマスクで顔が被覆されているため、顔を検出しづらい」、「マスクをしているため、年齢・性別等の属性情報を取得できない」といった課題解決に向けたソリューションを開発することが可能になると同社は説明している。

なお、「FaceU Ver3.5」が実装される「i-PRO AIネットワークカメラ」は、高画質・高性能かつ、屋外機能をもつもので、開発製造は、パナソニックi-PROセンシングソリューションズ株式会社が行っている。

また、PUXはパナソニック株式会社からスピンオフしたベンチャー企業。画像認識技術の研究開発、ミドルウェア、アプリケーションソフトウェアの開発・販売、及びライセンス事業を行っている。

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アメリカで自宅フィットネスを展開するPeloton（ペロトン）は、9日、 自社ブランドのアパレルブランドPeloton Apparelを立ち上げたと発表した。自社アパレルブランドからメンズ、レディース、ジェンダーニュートラルなスタイルおよびアクセサリー製品をシーズン毎に販売していく。自社ブランドの開発にあたり、 高圧縮性能のファブリックから、日常着用に適する柔らかいファブリックまで、4種類のファブリックのコンセプトを導入した。2021年秋のコレクションは、15ドルから118ドルの価格帯で、 公式サイトで同日より販売を開始した。

同社はフィットネス会員の要望に対応するために2014年、ブランドパートナーと提携してトレーニングウェアの販売に着手していたが、今回はプライベートレベルのアパレル製品開発に乗り出して、ビジネスのポートフォリオを拡大する。

ペロトンのアパレル担当副社長ジル・フォーリー氏は、次のようにコメントしている。 「コレクションごとに、最も汗をかいた日、最も忙しい日、休息日などをサポートするアイテムを提供していきます。自社ブランドの目標は、メンバーの一日の一部だけでなく、メンバーのライフスタイルを向上させることです」

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自己申告による短時間睡眠が肥満と関連しているかを検討したコホート研究の系統的レビューとメタアナリシスの結果が9月11日、「Nutrition reviews」オンラインに掲載された。 2020年7月までに登録されたLIL… 続きを読む

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ネットリサーチ事業を展開する株式会社テスティー（東京都渋谷区／代表取締役：横江優希）は9月10日、10～30代女性4,029名（10代女性986名、20代女性1,187名、30代女性1,856名）を対象にした、韓国コスメに関する調査の結果を発表した。

これは同社が運営する若年層対象のオウンドメディア「TesTee Lab」が実施したもの。

それによると、韓国コスメを現在も使用していると回答した人は10代で51.0％、20代で43.1％、30代で27.3％となった。

「以前使用していた」と回答した人は10代で16.9％、20代で21.1％、30代で23.7％となった。

さらに、「（韓国コスメを）現在も使用している」と回答した人を対象に、使用しているアイテムを聞いた結果、10代・20代の第1位は「アイシャドウ」、30代の第1位は「スキンケア」となった。

また、同社は使用アイテムに大きな違いはないものの、年代により使用アイテムのランキングに違いがあることが分かったとしている。

そして、韓国コスメ使用者に韓国コスメの購入理由を聞いたところ、10代は「パッケージのデザイン性が良い」、20代・30代は「価格が安いから」と年代により違いがあった。また、同社は購入理由について「特に10代のランキングに大きな変化が見られました」としている。

なお、今回の調査結果の詳細については、https://lab.testee.co/k-cosme_2021で公開している。

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ドクターシーラボ（東京都渋谷区／代表取締役社長：黒木昭彦）は9月10日、長引くマスク生活によって生じた肌悩みに関するアンケートの調査結果を発表した。

これは2020年7月の「Withコロナの新しい生活様式に伴う肌への意識の変化についてに関するアンケート」（女性601名）と、2021年8月の「2021年 Withコロナの新しい生活様式に伴う肌への意識の変化についてに関するアンケート」（女性600名）に対して同社が行った調査結果をまとめたものだ。

これによると、マスク着用による肌悩みに「たるみ」を挙げた人が、2020年から2021年の1年間でおよそ3倍に急増した。

また、フェイスラインのゆるみ、全体的な肌のゆるみ、ほうれい線といった肌のハリや弾力・表情筋の衰えなど顔のたるみが原因と考えられる肌悩みも同様に増加している（図1）。

[caption id="attachment_139974" align="aligncenter" width="402"] 図1[/caption]

一方で、2020年に引き続き、およそ2人に1人は「マスク生活でつい手を抜いてしまっている悩みがある」と回答した。

しかし、2021年ではその悩みは大きく変化した。2020年に5位だった「たるみ」が、2021年は2位に急上昇。「ムダ毛」に次いでランクインした（図2）。

[caption id="attachment_139975" align="aligncenter" width="575"] 図2[/caption]

このことについて同社は「長引くマスク生活によって生じた肌のハリ不足『＃マスクゆるみ』を感じつつも、マスクで隠れることによる安心感や今行う必要性を感じないなど、マスク着用を理由についつい手を抜いてしまう人が多いようです」と推論している。

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株式会社ファンケル（神奈川県横浜市／代表取締役社長執行役員CEO：島田和幸）は9月8日、持続可能な社会の実現に向けた取り組みをさらに推進するため2021年10月1日から新たに「サステナビリティ委員会」を設置すると発表した。

その根幹には2018年6月に策定したに「ファンケルグループ サステナブル宣言～未来を希望に～」がある。

今回、「サステナビリティ委員会」を設置したのは、そのサステナビリティを経営の中核におき、重点テーマに設けた目標を必達し、中長期的に企業価値を向上させるためだ。

その上で同委員会は、取締役会がファンケルグループのサステナビリティにかかわる方針や戦略、施策について、 監督およびモニタリング機能を十分に果たすために設置する。

具体的には、取締役会で決議する方針、戦略に関する 事前審議のほか、目標に対する進捗管理や評価、個別施策の審議などを行う。また、定期的に取締役会に報告、提言を行う。

そのため、構成委員は代表取締役社長執行役員を委員長として、取締役、常勤監査役、執行役員となる。

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