化粧品や医薬品などを手がける新日本製薬株式会社（福岡市中央区／代表取締役社長：後藤孝洋）は9月22日、2021年後期に駒澤大学に対して、ダイレクト・マーケティング（注：通信販売）に関する寄附講座を開講すると発表した。
同講座では、駒澤大学の学生に向け、ダイレクト・マーケティングをテーマに講義されるものだ。
講師は同社の代表取締役社長をはじめ、商品開発、コールセンター、広告宣伝、海外事業といった事業部の責任者が担当する。
講座内では、同社の成長の過程や、日々ユーザーとどのようにコミュニケーションをはかっているか、またその声をどう商品やサービスに活かしているかといった実際の取り組みを伝える予定だ。
同社は、この講座を通じて、学生の皆さまに通信販売業界について知ってもらうことで、業界への興味・関心を高めてもらい、通信販売業界の発展に寄与できればと考えている。
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株式会社コーセー（東京都中央区／代表取締役社長：小林一俊）は9月、汗や水に強いウォータープルーフ効果と、洗顔時にお湯で簡単に落とせる機能を高いレベルで両立する新たなマスカラ素材を、日本カーバイド工業株式会社（東京都港区／代表取締役社長：杉山孝久）と共同開発したと発表した（図1）。
今回、コーセーが着目したのはマスカラのウォータープルーフ効果に欠かせない「皮膜形成剤」という素材。
同素材はその構造の中に、形状を維持する硬い膜になる部分と、動きに追従する柔らかい膜になる部分を併せ持っている。そのため、室温ではまつ毛を上向きに固定する硬さと、まばたきの動きに耐える柔軟性を有している。
そこで、硬い部分と柔らかい部分の割合・配置を制御することで、温度に応答して柔らかさが変化するように設計した（図2）。
そのため洗顔時はお湯で柔らかくなり、簡単に落とすことができるようになった。 同社は、このの技術開発を経て、汗や水に強いウォータープルーフ効果がありながらも、洗顔時にお湯で簡単に落とせる皮膜形成剤の開発に成功したとしている。
この機能を確認するために、同社は「ウォータープルーフ効果とメイクオフ効果」及び「カールキープ効果」についてテストを行った。
まず、ウォータープルーフ効果の検証として、人工皮革に開発品を塗布し、20℃の水に1分浸した後、コットンでこすった。
その結果、化粧膜は剥がれず、高いウォータープルーフ性を有していることが確認できた（図1左）。
メイクオフ効果の検証には、次の方法で従来のウォータープルーフマスカラとの比較を行った。
先ほどと同様に開発品、従来品をそれぞれ40℃のお湯と洗顔料を混合した液に1分浸した後、コットンでこすった。
その結果、開発品は簡単に落とすことができたのに対し、従来品では化粧膜をほぼ落とすことができなかった（図1中、右）。このことから、今回の開発品はウォータープルーフ効果とメイクオフ効果を両立できていることがわかった。
そして、カールキープ効果の確認については、マスカラを塗布し、塗布直後と10時間後のまつ毛のカール度合いを測定した。
その結果、日中の汗や水の影響を受けることなく、10時間後もカール効果が持続できることが確認できた（図3）。
なお、この研究成果は2021年11月16日発売の「ファシオ パーマネントカール マスカラ ハイブリッド（ボリューム・ロング）」に応用される。
さらに同社は「本研究成果はマスカラだけでなく、ウォータープルーフ効果とメイクオフ効果の両立が求められるアイシャドウやベースメイク製品への応用も検討しています」としている。
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コスメD2C事業を展開するパペルック株式会社（東京都渋谷区／代表取締役社長: 小澤一郎）は、10月5日18時よりコスメD2Cブランド展開を検討・実施している人を対象に、「中国のZ世代が共感する日本の化粧品D2Cブランドの特徴とは？」をテーマに対談型の無料ウェビナーを開催する。
このセミナーでは、低価格ながら品質が向上している新興の中国コスメブランドに対して、日本のコスメブランドはどのようなポイントを抑えて中国市場へ向けた商品を作れば良いのかについて解説する。
登壇者は、上場企業にて化粧品ブランドの中国進出マーケティング業務に従事する、虞 方瀅（Gu Houei）氏とパペルック株式会社代表取締役社長の小澤一郎氏。
開催日時は10月5日18:00～19:00。開催方法はオンラインで、参加費は無料。ウェビナーの申込みは、https://forms.gle/B4KjbCNjeps1QFC46から行う。締切は当日の15:00となる。
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化粧品マーケティング、化粧品業界のための環境・SDGsコンサルティングを提供するMyuty-Chic株式会社（東京都世田谷区／代表取締役：長井美有紀）は9月22日、「サステナブル化粧品に関する実態調査（2021度版）」を同28日より販売すると発表した。
このレポートは、「サステナブルコスメ」に関する消費者アンケートの結果と、同社調査による化粧品業界の環境・SDGs市場動向をまとめたものだ。
また、同レポートのコンテンツは次のとおりだ。
・最新グローバル・サステナブル市場規模
・最新国内化粧品業界のサステナブル市場動向
・延べ500名の化粧品消費者による意識調査
・「美容×環境」コンサルタントによるアナライズ
体裁はA4判PDFデータで、価格は100,000円（税別）。購入はQRコードからの購入登録専用フォームから行う。
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実態調査購入フォーム[/caption]
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ネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」（運営：BASE株式会社／東京都港区／代表取締役CEO：鶴岡裕太）は9月22日、出品型委託販売スペース「THE BASE MARKET（ザ ベイス マーケット）」を、阪神梅田本店2Fの「シーズン雑貨・アクセサリー クリエイターズヴィレッジ」内に、10月8日オープンすると発表した。
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THE BASE MARKET[/caption]
このスペースは、すでにオープンしているリアル店舗出店スペース「SHIBUYA BASE」「BASE Lab.」と異なり、ショップオーナーが、阪神梅田本店に商品を送付するだけで、店舗での陳列・接客・精算などの業務を委託できるようになっている。
そのため、リアル店舗での販売を考えても、商品制作とショップ運営を1人から少人数で対応して、店頭に立つことが難しいショップオーナーも手軽に出品できるようになった。
同スペースには、通常5～10ブランドの商品が出品される。基本的には委託販売になるが、希望があれば、ショップオーナーが直接店頭に立ちお客様とコミュニケーションを取ることも可能だ※。また、同スペースの関西展開は初となる。
※コロナ禍では感染症拡大防止を優先してショップオーナーによる店頭での接客を制限する場合がある
なお、同スペースの広さは約5坪。出品にあたっては、売上の30％が委託販売手数料となる。出品日数の目安は14日～2ヶ月だ。
オープン時の美容商品としては「kiu祈雨」のコスメが10月8日～11月30日の期間で出品される。
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HTMLメールの制作などを手がける株式会社B.A.D（Brand Activation and Delivery／東京都荒川区／代表取締役：五月女 晃）は9月22日、理容室専門ニュースレター制作サービス「Ecofor」の無料トライアルキャンペーンを実施すると発表した。
同社の説明によると「Ecofor」は紙製のニュースレターで「完全お任せ可能」「理容室に特化」「手書き風の唯一無二のデザイン」といった特徴をもつ。
そのニュースレターを今回、100枚無料で試せることになった。
また、同社はニュースレターの利点について次のように示している。
①定期的に発行することでお客様との接点が増え、「好感度」が上がる
②専門的知見や情報を提供することで「信頼関係」を築き、ニーズを引き出せる
その上で「『好感度』『信頼関係』を築いていくことでお客様とお店のつながりが強くなり、リピーターとなっていく。それがニュースレターの良さなのです」と語る。
なお、通常価格は、完全お任せのノーマルタイプで、100枚が10,590円、300枚が12,870円となっている。
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カナダのスキンケアブランドIndeedLabsは、20日、スウェーデンのファッション大手H＆Mの北欧市場の店舗で独占的に販売を開始したと発表した。スウェーデン、デンマーク、ノルウェーの60のH＆MストアでIndeedLabsのスキンケア製品の購入が可能になった。今年の11月までに、スウェーデンとデンマークのH＆Mオンラインサイトでの利用も可能になる予定。
ファッション小売大手のH＆Mは、手頃な価格帯で消費者にプレミアム製品を提供することで知られているが、近年、美容製品、ホームグッズ分野の取扱を活発化している。
IndeedLabsは10年前に立ち上げられて以来、ニキビからシワまであらゆる年齢の肌の問題に対処するターゲットソリューションを設計し、高品質で高性能な製品を消費者が入手しやすく手頃な価格で販売することに成功している。
今回の提携で愛好家に人気のRetinolReface™とNanoblur™、ブースター、トリートメント、hydralruon™シリーズなどほとんどの製品ラインをH＆Mストアで展開していく。
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美容室の口コミサイト「ヘアログ」（https://hairlog.jp/）を運営する株式会社ノーマリズム（東京都目黒区）は9月22日、全国の20代～50代の男女200名を対象に行った、美容室の使い分けに関するアンケート調査の結果を発表した。
質問はまず「複数の美容院を用途や目的、予算などで使い分けしていますか？」について尋ねてみた。その結果「はい」が24.5%、「いいえ」が75.5%という結果となった（図1／ノーマリズム調べ）。
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図1[/caption]
使い分けの理由としては、
・カットとカラーで分けている。関東で一人暮らししていた際に通っていた美容院が大好きで、行ける日が有ればなるべくそちらに行くようにしている（20代／女性／静岡県／学生）
・予算の関係でヘアカラーとカットで美容院をわけています（40代／女性／茨城県／専業主婦）
・カットやカラーの時と、アップやメイクの特別な時のヘアセットの時で変えています。普段使いは髪質や好みを知っている美容師さんにやってもらいたいので、通えない範囲に引っ越さない限り変えたくありません。ヘアセットの場合は、パーティーや結婚式の前に家から会場の間のアクセスのいいエリアで、短時間でセットしてもらえる専門型のお店を利用します（30代／女性／東京都／正社員）
などの意見があがった。
次に、「何店舗の美容院を使い分けしていますか？」の質問では、ほとんどが2店舗を使い分けており、約1割が3店舗を使い分けていた（図2／ノーマリズム調べ）。
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図2[/caption]
今回の調査結果について同社は「近年では、格安のカット専門サロンやカラー専門サロンが普及しており、それらをうまく利用し使い分けをしている人が増えているように思われます。
また美容室の増加によって、各美容室はそれぞれ独自の強みや特徴を掲げて営業しており、美容室の多様化も影響しているかと思われます。
この美容室を使い分ける傾向は今後さらに高まるのではないでしょうか」とコメントしている。
先端技術情報や市場情報を提供する株式会社シーエムシー・リサーチ（東京都千代田区／代表取締役：初田竜也）は、「界面活性剤・乳化・エマルションの基礎と乳化剤フリーエマルション」と題するセミナーを10月14日に開催する。
「油」と「水」が過渡的に混合したエマルションは、時間が経つといずれは「油」と「水」に分離する。そのため、食品、医薬品、化粧品、塗料・インク、ポリマー材料合成などの様々な分野において、エマルション状態を維持することは重要な課題だ。
そこで同セミナーでは、エマルション状態を維持するために必要な「界面活性剤などの乳化剤の特徴や役割」、また、「乳化剤（界面活性剤）を使用しない乳化技術」、「乳化剤フリーエマルション」について紹介する。
講師は、信州大学工学部物質化学科の酒井俊郎教授。エマルションの基礎研究・蓄熱材の開発研究・金属ナノ粒子の合成法の開発研究・超音波化学などの研究歴がある。
開催日時は、10月14日13:30～16:30。開催方法はZoomを使ったライブ配信。
参加費は、資料付で44,000円（税込）。ただし、同社のメルマガ登録者は39,600 円（税込）、アカデミック価格は26,400円（税込）となる。
セミナーの詳細や申込については、https://cmcre.com/archives/84601/で知ることができる。
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株式会社再春館製薬所（熊本県上益城郡／代表取締役社長：西川正明）は9月22日、「WeChatミニプログラム」及び「天猫国際（Tモールグローバル）」などの越境ECを活用し、同社が製造・販売する基礎化粧品ドモホルンリンクルを中国市場に展開すると発表した。
具体的には、9月22日より中国で最大のモールである「天猫国際（Tモールグローバル）」に旗艦店をオープンし、基本4点ミニ、ドモホルンリンクル8点ミニ、基本4点ハーフセットを販売する。
また、同商品を継続して購入してもらえるユーザーには、自社のWechatミニプログラムにて本商品であるドモホルンリンクル8点を販売する。
当面の中国における顧客獲得目標数は2万人。
その目標達成のためもあり、同社は中国進出に伴い、再春館製薬所の公式アカウント（Wechat、Weibo、RED）で中国のユーザーに向け、各種コミュニケーション活動も開始している。
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SMBCコンサルティング株式会社（東京都中央区／代表取締役社長：高田 厚）は、10月21日14:00～17:00の日時で「薬機法の課徴金制度運用開始に備える！広告法務の基礎と実務対応」と題した講演会を、来場型／Webセミナーで同時開催する。
この背景には、2021年8月の薬機法改正により、課徴金制度の運用が開始し、規制が強化されたことがある。また、2020年に、通販会社と広告代理店の役職員らが薬機法違反の疑いで逮捕される事件が発生したことがある。
さらに、消費者庁による景品表示法の執行が厳しいのはここ数年来の傾向であり、5月にはアフィリエイト広告等に関する検討会が立ち上げられたことなどがある。
そこで、「薬機法・景表法・特商法・デジタル広告関係規制の現在と展望」を副題として講演会を開催することとなった。
公演プログラムは次のとおりだ。
1.広告規制の全体像と執行トレンド
1）景品表示法の執行状況の分析とトレンド
2）薬機法の執行状況の分析とトレンド
3）特商法の令和3年改正と今後
2.景品表示法の基礎と実務
1）表示を支えるエビデンスの作り方
2）打消し表示
3）キャンペーンの繰り返し
4）アフィリエイトの管理
5）景品表示法違反と民事責任・集団訴訟
3.改正薬機法の基礎と実務
1）「広告」該当性とノバルティス事件
2）誇大広告と未承認医薬品広告の実務
3）改正薬機法の課徴金納付命令と措置命令
4.デジタル広告の動向と課題
5.ヘルスケア広告のガバナンスのあり方
1）大手企業でも違反が絶えない原因と分析
2）違反を回避するガバナンス
講師は、池田・染谷法律事務所の染谷隆明弁護士が務める。開催日時は前述のように、10月21日14:00～17:00。会場は、中央区八重洲の三井住友銀行呉服橋ビル。Webセミナーは、株式会社ファシオが運営するDeliveruサイトでの申込みが必要となる。
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講師を務める染谷隆明弁護士[/caption]
受講料は、SMBC経営懇話会特別会員が22,000円（税込）、SMBC経営懇話会会員が25,300円（税込）、一般が28,600（税込）となる。
会場型セミナーへの申込みは、https://www.smbc-consulting.co.jp/smbcc/seminar/business/details/BusinessAndFlatRateSeminar/2021/10/20211625-01.htmlにある申込みボタンから、オンラインセミナーへの申込みは、https://shop.deliveru.jp/legal-work/corporate-law/pcsrs1wp/?__ac=oY1Z056-YJ9Usから行う。
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アライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区／代表取締役社長CEO：中村壮秀）が運営するプレゼントキャンペーン情報まとめサイト「モニプラ（monipla）」の運営事務局は、同サイトトップページのなかで、「SNS上へのクチコミ投稿の際の注意事項について」と題し、今後のイベント・キャンペーンの参加にあたり、クチコミ投稿を行う際に、「出展企業よりプレゼントされた「モニター商品」を体験し、ブログ・Instagram等のSNSにクチコミ投稿を行う際は、『虚偽・誇大』な表現とならないようご注意ください」とユーザーに注意を喚起した。
具体的には「特に、化粧品や健康食品のモニターにおいて、使用感ではなく『効能効果』や『安全性』を保証するような表現や、『医薬品や医療機器のような効能』があるような表現は誤解を招き、法令違反と判断されるおそれがありますので利用されないようお願いいたします」と、2021年8月の改正薬機法などの法令を意識したアテンションとなっている。
さらに使用NG例として「この商品を使うだけで“殺菌効果”がありました」、「“絶対”に“安全”だと断言できます」、「毎日塗ることで“肌が白くなりました”」、「“完全”に“シワが消えました”」、「腰の“痛みが治りました”」といった表現を示している。
また、法令違反等が発覚した場合、同サイトの利用規約に従って適正な対応をするとしている。
さらに、この注意喚起については「先日施行された改正薬機法の『虚偽・誇大広告による医薬品、医療機器等の販売に係る課徴金制度』」が背景にあると、明確にそのエビデンスを示している。
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日本メナード化粧品株式会社（愛知県名古屋市／代表取締役社長：野々川純一）は9月21日、同社初の機能性表示食品 「モイスト＆ストレスケア」の発売にあわせ、具体的な機能性についての研究結果を発表した。
今回発表されたのは同製品に含まれる、「肌の保湿力を高める「米由来グルコシルセラミド」と「GABA」の精神ストレス緩和効果だ。
まず「米由来グルコシルセラミド」については、その摂取により経表皮水分蒸散量が抑えられるとした（図1）。
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図1[/caption]
また、機能性関与成分「GABA」を摂取すると、唾液ストレス指標（CgA）の濃度が下がり、仕事による一時的なストレスが緩和されるとした（図2）。
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図2[/caption]
なお、「機能性表示食品」は、事業者の責任で、科学的根拠を基に商品パッケージに 機能性を表示するものとして、消費者庁に届け出られた食品のことだ。ただしこれは、特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品とは異なる新しい食品の機能性表示制度に基づくものだ（消費者庁Webサイト「『機能性表示食品』って何？」より）。
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小学館の雑誌「サライ」公式サイト「サライ.jp」は9月21日、サイトの生活項目に「参考にする口コミはどのサイト？ 行くのをやめるのは☆いくつから？」と題したコンテンツを掲載した。
資料となったのは、全国の10代～50代の男女330名を対象として行われたアンケートだ。
同コンテンツには、美容室・理容室を選ぶ基準についても取り上げられている。
そこではアンケート対象者に「美容室・理容室を選ぶ際にどのサービスの口コミ・レビューを信頼しますか？」と尋ねた。
その結果、「ホットペッパービューティー」が41.8%で1位となった。これは2019年の調査と同じ順位という。
続いて、2位は「Googleマップ」の28.5%。3位は「その他」で24.8%であった。この「その他」については、「前回の19.1%から割合が増えており、紹介サイトの数自体が増えていることを裏付けています」とコメントされている。
そして第3位からは「ヘアログ」「エキテン」「オズモール」「minimo」となった。
「ホットペッパービューティー」の評価が高い点について同コンテンツは「女性からの支持が高い『ホットペッパービューティー』は、知名度と共に掲載店舗数が圧倒的に多く、利用後はポイントも還元されるため、長年にわたり支持を集めています。サロン情報のみならず、最新のヘアトレンドや、マッサージ等、リラクゼーション施設全般の情報も併せて見られる点でも人気を集めています」と、その理由を分析している。
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株式会社資生堂（東京都中央区／代表取締役社長兼CEO：魚谷雅彦）は9月、光電子増倍管（Photomultiplier Tube）による肌のバイオフォトン（UPE）※1測定技術を応用し、グローバルで人の肌を研究した結果、紫外線による酸化ストレス※2は皮膚組織のメラニン量に関わらず生じること確認したと発表した。
※1：生体から発する目には見えない極めて微弱な光のこと
※2：紫外線ダメージなどにより酸化ストレスが高まると、肌本来がもつうるおい、透明感、ハリなどを保つ機能が低下する
また、同技術を用いて、酸化ストレスは紫外線照射直後だけでなく、その後も持続的に肌に蓄積することを明らかにした。
なお、今回の研究は2020年に実施した「プレステージスキンケア使用実態調査」によって、国・地域ごとに日焼け止め使用率にはバラつきがあり(図2)、紫外線ケアに対する意識の違いがあると考えられたことから実施された。
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図2：日焼け止め使用率（2020年資生堂調べ）[/caption]
従来、紫外線による酸化ストレスを調べるためには、肌から採取した細胞や角層に対して試薬を用いて評価する方法が一般的であった。
しかし、バイオフォトン（UPE）を用いた評価法は試薬を必要とせず、肌を傷つけることなく酸化ストレスを直接評価することが可能だ。
今回はこの評価法を用いて、従来の手法では困難であった、メラニン量が異なる皮膚組織の酸化ストレスの比較評価や、経時で酸化ストレス状態をモニターするなど、詳細な評価を行った。
具体的には、バイオフォトン（UPE）測定技術を活用し、紫外線（UVA）照射直後から照射2時間後までの酸化ストレスを評価した。
その結果、紫外線照射直後に急激に酸化ストレスが発生すること、そして照射2時間後になっても酸化ストレスが完全に無くなることはなく、持続することがわかった(図1a)。
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図1a,b,c：紫外線による酸化ストレスは皮膚組織のメラニン量に関わらず生じることを確認（資生堂）[/caption]
続いて、メラニン量が異なる皮膚組織の酸化ストレスの比較評価を行ったところ、測定した全ての皮膚組織はメラニン量に関わらず、紫外線照射直後に酸化ストレスを受け(図1b)、照射から2時間経っても酸化ストレスが持続していること(図1c)がわかった。
同社は今回の研究成果について「健やかで美しい肌を維持するためには、日焼け止めを塗るなどして紫外線を防ぎ、肌の酸化ストレスの発生を抑制することや、紫外線を浴びた後に適切にダメージをケアすることが重要であることを科学的に示すものです」と結論づけている。
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株式会社イトーヨーカ堂（東京都千代田区／代表取締役社長：三枝富博）は9月16日、千葉県松戸市のイトーヨーカドー八柱店1階を改装し、「新しいドラッグストア型売場」としてリニューアルオープンすると発表した。
同店舗内ドラッグストアのリニューアルポイントは次の4つだ。
①価格対応の明確化
・日用消耗品等の価格を見直し
・イトーヨーカドーブランド「ザ・プライス」の取り扱いと「100円均一」コーナーの展開
②ワンストップショッピングへの対応
・1フロアで買い回れるレイアウト展開
・関連商品もまとめて買い易く
・グループの「アカチャンホンポ」の品揃えを強化
③健康志向への対応
・薬剤師を配置し、第一類医薬品までの「薬」の品揃え
・食料品売場で扱っている「健康食品」と、美と健康売場で扱っている「健康食品」を1ヶ所に集約し展開
④非接触への対応、セルフコスメブランドの強化
・接客カウンターのスペースを活用し、韓国コスメアイムミミやエスポアなど、セルフコスメブランドではパーフェクトワンやラロッシュポゼを新規に導入
・幅広い顧客に対応できるコスメ売り場を構築
同社は今後も「新たな価値に対応した売場を提供することで、お客様の楽しく豊かな 暮らしをサポートしてまいります」としている。
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株式会社資生堂（東京都中央区／代表取締役社長兼CEO：魚谷雅彦）は9月22日、同社の敏感肌向けスキンケア・メイクアップ総合ブランド「d プログラム」で、「あなたといっしょに、いい肌を目指す」ための無料Webサービス「d ダイアリー」を新たに開始したと発表した。
これは、肌や生活に関する質問に答えて肌測定をすることで「あなたの肌あれの原因」と「あなたに合ったお手入れ方法」、「5日先までの肌予報」を見ることができるほか、肌がゆらぎそうな日に「先回りしてLINEからアドバイス」が届くというものだ。
「d ダイアリー」では以下のサービスを利用することができる。
・あなたの肌傾向：設問への回答から、中長期的なユーザーの肌の傾向や特徴が分かる
・今日の肌の状態を計測：設問への回答や画像情報から、今日の肌の美肌指数などが分かる
・お手入れ提案：ユーザーの肌に最適なケア方法やおすすめ食材が分かる
・おすすめ商品：肌傾向にあった商品を紹介し、サンプルを試すことができる※
・肌予報：肌傾向と気象予報を元にマイページ上で「5日先までの肌予報」を見ることができる
・LINEでお知らせ：肌傾向に合わせて、肌がゆらぎそうな日には先回りしてLINEからワンポイントアドバイスが届く
・肌状態を記録：ユーザーの「肌状態と肌あれ要因の相関」をグラフで見ることができる
※サンプリングは時期・商品により実施していない場合もある
同社は今回のWebサービス提供の背景について「『d プログラム』は敏感にゆらぎやすい肌を守りながら美肌へ育むブランドで、生活者の日々をより楽しく、前向きに過ごすお手伝いができることを目指しています。そこで今回、スキンケア商品とサービスの両面から生活者をサポートするために、おのずとなりたい肌にたどり着けるWebサービス『d ダイアリー』を新たに開発しました」と説明している。
また、開発については「資生堂の50年の敏感肌研究による知見や、これまで当社が蓄積した店頭カウンセリングのデータを基とした肌指標モデルを活用しており、お客さまのお顔の画像情報と約20問の設問から結果を導き出します」と述べている。
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美容室の口コミサイト「ヘアログ」（https://hairlog.jp/）を運営する株式会社ノーマリズム（東京都目黒区）は9月17日、全国の10代～50代の男女100名を対象に行った「「一般利用客からみたシェアサロンの印象」のアンケート結果を発表した。
調査はまず、「シェアサロンを利用したことがありますか？」について聞いてみた。その結果、「はい」は22％、「いいえ」は78％となった（図：シェアサロンの利用について／ノーマリズム調べ）。
続いて「シェアサロンの印象」について尋ねたところ、「よい」が35％、「悪い」が18％、「どちらでもない」が47％となった（図：シェアサロンの印象／ノーマリズム調べ）。
この印象については自由回答も可能であり、シェアサロンの印象について次のような意見が寄せられた。
＜よい＞
・直接のやりとりなので予約が取りやすそうなのと、事前に要望など話がやりとり出来そうで良い。（20代／女性／埼玉県／正社員）
・スタイリストさんとマンツーマンなので、アシスタントさんや他の人と不要な会話をしなくて済むのが楽。（20代／女性／東京都／専業主婦）
・美容師さん個人と直接やり取りができるので、距離が近くなった気がして、髪に関する相談がしやすい。予約も取りやすい。（20代／女性／福岡県／正社員）
・お店に行く時のような、構えた気持ちが、少しでも軽減されそうで良いと思いました。（30代／女性／宮崎県／正社員）
・現代的なサービスの提供の仕方だと思います。美容師さんは店というよりは、人で選ぶので合理的だと思います。（30代／女性／兵庫県／会社経営、役員）
＜悪い＞
・個人なので信頼出来ません。トラブルがあった時に対応してもらえるか不安です。（20代／女性／千葉県／正社員）
・美容師個人のみとのやりとりでは、仮にその美容師さんが体調不良等で施術ができなくなる心配がある。もしくは多少の体調不良でも仕事をしてしまいそうなので、組織として運営している美容院のほうが安心感がある。（30代／女性／埼玉県／正社員）
・ちゃんとした接客マナーや技術が伴っているのか不安に感じるし、トラブルがあった時の責任の有無などが有耶無耶っぽい印象があるから。（30代／女性／東京都／正社員）
・店舗を構えてやっているとこの方が信頼感はありますし安心はできるから。（30代／男性／京都府／正社員）
・誰でも簡単に始められてしまうことから、技術の質やアフターケアが不安。当たり外れが多くなりそう。危険な犯罪に巻き込まれる可能性もある。（30代／男性／神奈川県／正社員）
また、「どちらでもない」という意見に関して同社は「47%と一番多く、多くの方がシェアサロンについて良いか悪いかよくわからない、判断がつかないという印象を持っていることが分かりました」と述べている。
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公益財団法人日本広告審査機構（JARO／東京都中央区）は、10月12日のJARO広告法務〈景品表示法〉セミナーで「景品表示法『合理的な根拠』－そのエビデンスの考え方－」をテーマにオンラインによる講演会を開催する。
講師は池田・染谷法律事務所代表弁護士の染谷隆明氏。同弁護士は、消費者庁表示対策課に勤務した経験があり、数多くのエビデンス作成の設計に関与し、景品表示法の書籍・論文等を多数執筆するなど、広告規制の実務に精通している。
今回は景表法における「合理的な根拠」についての解説と具体的なエビデンスの考え方について講演してもらう。
セミナーの日時は10月12日15:00～16:30で、開催方法はZoomによるウェビナー。対象者は事業者で、参加費はJARO会員が1名3,000円、会員外が1名6,000円となる。
詳細や申込については、https://www.jaro.or.jp/seminar/kanrizyounosochiseminar.htmlからアクセスすることができる。
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美容室・サロン向け美容材料の卸販売を行う株式会社リーディアル（大阪市淀川区 ／代表取締役社長：橋本健治）は9月21日、“関西の美容を盛り上げる”をコンセプトに開催している美容イベント「MIRARERU project フォトコンテンスト2021」が最終審査段階に入っていると発表した。
このコンテストは、同社の取引サロン約4,000軒のヘアデザイナーを中心にヘアスタイル作品を募集し、美容ジャーナル4社による一次審査を通過した最終30作品を専用WEBサイトから投票を実施して今年の関西No.1デザイナーを決定するというものだ。
今回のコンテストテーマは「MORE UPDATE わたしらしくて、あたらしい。」。
コロナ前とは大きく異なるライフスタイルを過ごすことが増え、日々変化する環境に適応する対応力や、時代の変化に合わせて“新しいじぶん”にアップデートてほしいという考えから同テーマを設定した。
なお、1位から5位までのヘアデザイナーには賞金、副賞として上位3名までのデザイナーにはSNSなどで利用可能なセルフブランディングに活用できる動画制作を行う予定だ。
また、作品詳細ページではデザイナーのSNSやホームページなどにアクセスが可能で、作品のポイントなどデザイナーがコメントを記載して投票者に向けてアピールしている。
ちなみに、コンテストへの投票は10月22日まで。同コンテストの詳細やエントリー作品などに関しては、http://ledeal.co.jp/mirapuro/photocon2021/で知ることができる。
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第二種金融商品取引業者（関東財務局長（金商）第3269号）の株式会社ロケットメイカーズ（東京都千代田区／代表取締役社長：八田 浩）は9月17日、Rocket Fund（ロケットファンド）第1号案件として、シェアサロン事業を展開する株式会社BeautySpaceGlobal（東京都渋谷区／代表者：飯牟禮由花）によるシェアサロン運営事業の事前開示を行い募集を開始した。
このファンドは、事業投資型（ファンド型）クラウドファンディングで、特定の事業に対して匿名組合を通じて一般の投資家がオンラインで投資できる仕組みを採用した。
1号案件として取り上げる「BeautySpaceGlobal」のシェアサロン運営事業ファンドは、同社が運営するサロン「OASIS RESORT SPA」の事業拡大に資することを目的としたものだ。
また、Rocket Fundの最終目標としてロケットメイカーズは、「挑戦企業の資金調達を成功させることではなく、新規事業を成功させて企業を成長させること、同時に投資家にその利益を還元することです」としている。
さらに同社の八田浩社長は「BeautySpaceGlobal代表の飯牟禮さんが掲げている『美容業界の働き方改革を成し遂げたい』というビジョンに共感して当社として共に事業に取り組むことを決めました」と述べている。
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第二種金融商品取引業者（関東財務局長（金商）第3269号）の株式会社ロケットメイカーズ（東京都千代田区／代表取締役社長：八田 浩）は9月17日、Rocket Fund（ロケットファンド）第1号案件として、シェアサロン事業を展開する株式会社BeautySpaceGlobal（東京都渋谷区／代表者：飯牟禮由花）によるシェアサロン運営事業の事前開示を行い募集を開始した。
このファンドは、事業投資型（ファンド型）クラウドファンディングで、特定の事業に対して匿名組合を通じて一般の投資家がオンラインで投資できる仕組みを採用した。
1号案件として取り上げる「BeautySpaceGlobal」のシェアサロン運営事業ファンドは、同社が運営するサロン「OASIS RESORT SPA」の事業拡大に資することを目的としたものだ。
また、Rocket Fundの最終目標としてロケットメイカーズは、「挑戦企業の資金調達を成功させることではなく、新規事業を成功させて企業を成長させること、同時に投資家にその利益を還元することです」としている。
さらに同社の八田浩社長は「BeautySpaceGlobal代表の飯牟禮さんが掲げている『美容業界の働き方改革を成し遂げたい』というビジョンに共感して当社として共に事業に取り組むことを決めました」と述べている。
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株式会社ナリス化粧品（大阪市福島区／代表者：村岡弘義）は9月21日、コロナ禍以前と比較して手指の消毒が一般的となり、多くの人の生活習慣が一変したことを踏まえて実施した、手指消毒や手荒れに関する意識調査の結果を発表した。
調査対象は、20歳～59歳の全国の男女（男性ｎ＝1,004名 女性ｎ＝1,024名 全体ｎ＝2,028名）。ただし、質問内容によりｎ数は異なる。
調査はまず、「1日のおおよその手洗い回数」について聞いてみた。その結果、全体で最多の回答は、「3～5回」の25.1％であった（図1）。
これを性別、年齢別に見てみると、男性は「3～5回」と答えた層が最多で、女性は、「6～8回」と答えた層が最多であった。
比較的、女性の層が手洗いの回数が多い傾向にあり、女性の40代以降では、1日の手洗いの回数が、21回以上と答える人が約1割存在した。
「わからない」と答えている層に比較的女性の方が多いことについて同社は「1日の手洗いの回数が多いためにわからなくなっていることも想像できます」としている（図2）。
次に、「手洗いをしている」と答えた人に、「手指の消毒液を使用しているか」どうかを聞いたところ、「よく使用している」36.3％、「まあまあ使用している」38.5％で、双方を合わせると、74.8％と7割を超える人が、消毒液を日常的に使用していることがわかった（図3）。
3番目に「手指の消毒をしている」と答えた人に、1日のおおよその消毒回数を聞いた。その結果、最も多いのは、3～5回で28.8％であった（図4）。
これについて同社は、「男女差はあまりないように見受けられますが、高齢層で『1～2回』と答えた人が多く、若年層の方が、使用回数が多い傾向です。男女ともに『わからない』と答えている人が1割以上であり、特に女性は『わからない』と答えている人が多いことがわかりました」としている（図5）。
また「21回以上消毒液を使用しているのも女性の方が多く、無意識に使用している人や過敏な人が多いことも想像できます。また、性別や、子どもの有無により、消毒回数が異なるのか確認しました」ともしている（図6）。
そして、「手指の消毒液を使用している」と答えた人に、いつ使用しているか聞いたところ（複数回答）、最も多かったのは「お店や施設などに入る前」で全体では51.1％であった。
次いで多かったのが、「お店や施設などを出る時」で37.6％であった（図7）。
一方、手指の消毒液を使用していると答えた男女1,317名（男性:641名 女性：676名）に手荒れが気になるかどうか聞いたところ「とても気になる」と「まあまあ気になる」を合わせた「気になる」のは、全体では、49.6％と約5割であった（図8）。
性別では、手荒れが気になる男性は、42.4％、手荒れが気になる女性が56.5％と女性の方が手荒れが気になる女性が多いことがわかった（図9）。
同社は、今回の調査結果について「全体で約5割、女性で約6割、男性で約4割の人が『手荒れが気になる』と答えていますが、年齢性別で見てみると35歳までの若年層の男性の手荒れを気にしている割合は女性に匹敵します。以前は、手荒れと言えば、冬場の女性の悩みというのが一般的な認識でしたが、季節や性別を問わない悩みとなりつつあるように思います」とコメントしている。
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株式会社ナリス化粧品（大阪市福島区／代表者：村岡弘義）は9月21日、コロナ禍以前と比較して手指の消毒が一般的となり、多くの人の生活習慣が一変したことを踏まえて実施した、手指消毒や手荒れに関する意識調査の結果を発表した。
調査対象は、20歳～59歳の全国の男女（男性ｎ＝1,004名 女性ｎ＝1,024名 全体ｎ＝2,028名）。ただし、質問内容によりｎ数は異なる。
調査はまず、「1日のおおよその手洗い回数」について聞いてみた。その結果、全体で最多の回答は、「3～5回」の25.1％であった（図1）。
これを性別、年齢別に見てみると、男性は「3～5回」と答えた層が最多で、女性は、「6～8回」と答えた層が最多であった。
比較的、女性の層が手洗いの回数が多い傾向にあり、女性の40代以降では、1日の手洗いの回数が、21回以上と答える人が約1割存在した。
「わからない」と答えている層に比較的女性の方が多いことについて同社は「1日の手洗いの回数が多いためにわからなくなっていることも想像できます」としている（図2）。
次に、「手洗いをしている」と答えた人に、「手指の消毒液を使用しているか」どうかを聞いたところ、「よく使用している」36.3％、「まあまあ使用している」38.5％で、双方を合わせると、74.8％と7割を超える人が、消毒液を日常的に使用していることがわかった（図3）。
3番目に「手指の消毒をしている」と答えた人に、1日のおおよその消毒回数を聞いた。その結果、最も多いのは、3～5回で28.8％であった（図4）。
これについて同社は、「男女差はあまりないように見受けられますが、高齢層で『1～2回』と答えた人が多く、若年層の方が、使用回数が多い傾向です。男女ともに『わからない』と答えている人が1割以上であり、特に女性は『わからない』と答えている人が多いことがわかりました」としている（図5）。
また「21回以上消毒液を使用しているのも女性の方が多く、無意識に使用している人や過敏な人が多いことも想像できます。また、性別や、子どもの有無により、消毒回数が異なるのか確認しました」ともしている（図6）。
そして、「手指の消毒液を使用している」と答えた人に、いつ使用しているか聞いたところ（複数回答）、最も多かったのは「お店や施設などに入る前」で全体では51.1％であった。
次いで多かったのが、「お店や施設などを出る時」で37.6％であった（図7）。
一方、手指の消毒液を使用していると答えた男女1,317名（男性:641名 女性：676名）に手荒れが気になるかどうか聞いたところ「とても気になる」と「まあまあ気になる」を合わせた「気になる」のは、全体では、49.6％と約5割であった（図8）。
性別では、手荒れが気になる男性は、42.4％、手荒れが気になる女性が56.5％と女性の方が手荒れが気になる女性が多いことがわかった（図9）。
同社は、今回の調査結果について「全体で約5割、女性で約6割、男性で約4割の人が『手荒れが気になる』と答えていますが、年齢性別で見てみると35歳までの若年層の男性の手荒れを気にしている割合は女性に匹敵します。以前は、手荒れと言えば、冬場の女性の悩みというのが一般的な認識でしたが、季節や性別を問わない悩みとなりつつあるように思います」とコメントしている。
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一般社団法人日中化粧品国際交流協会（兵庫県神戸市／理事長：楊 建中）は、「中国化粧品市場の変化と機会」と題した講演会を10月30日まで録画にて公開している。
この講演会は、業界の現状を整理し、法規制変化の要点を解析しながら、中小ブランドの越境EC参入機会を紹介するものだ。
講演内容は以下の通り。
【講演1】コロナ後、新法規制が日本化粧品にもたらす機会／講師：一般社団法人日中化粧品国際交流協会理事長 楊 建中氏
【講演2】化粧品と新原料に関する法規／講師：広州匯朗生物科技有限公司法務部 周 梅候氏
【講演3】中国ECビジネスの運営方法と実例／講師：USHOPALオンラインコマーシャル担当副社長 Rex Lin氏
参加費は同協会会員は、視聴＋講演資料が無料。会員以外は視聴＋講演資料で5,000円（税込）となる。
申込みは同協会ホームページ（http://www.cosmo-jc.org/）の「『中国化粧品市場の変化と機会』オンラインセミナー（録画配信）を開催中！」のお知らせにある「詳細資料と申込書」から書類をダウンロードし、必要事項を記入の上、協会宛にFAX：078-303-3077もしくはメール：info@cosmo-jc.orgにて送付する。
なお、日中化粧品国際交流協会は、2012年に日本で設立された。現在日中で150社以上の会員企業を擁している。定期的な活動を通して、中国市場と日本製品のマッチング、技術の架け橋となるべく、中国業界で勢いのあるチャネル情報を迅速に届け、中国企業、機構との提携機会を提供している。
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