脱・地味女子!この春おすすめのハイトーンカラーヘアスタイル10選


例年より寒さの厳しい日々ですが、それでも少しずつ春が近づいています。新生活がスタートする方、地味な印象をイメチェンしたいという方のために、おすすめのハイトーンカラーのヘアスタイルをご紹介。この春は、トレンドの髪型&ヘアカラーで新しい自分を見つけてみませんか?

Read More

ツボを押すだけ簡単!?冬太り撃退のツボ大特集


悩ましい冬太り。「どうにかラクして体型を戻したい!」という時に、試したい対策の1つがツボ押しです。今回は、ダイエットに効果があると言われているツボをご紹介。食生活の改善や適度な運動も取り入れつつ、テレビを見ながら、通勤中、寝る前など、ギューッと押してみましょう!

Read More

日華化学、2019年まで積極投資の構え

日華化学株式会社(福井県福井市)は21日、2018年~2019年の2年間は過去最高の売上高を達成できる見通しを示した。2019年までは「2025年を見据えて積極投資していく」(代表取締役社長の江守康昌氏)構えだ。

中期経営計画によると、2017~2019年は改変期と位置づけており、「経営基盤を固めるための3年間。人事制度やコスト体質の見直しなどの改革を行い、強い企業集団に育てる」(江守氏)。

目標売上高としては、2018年12月期通期に490億円、2019年12月期通期に500億円を掲げている。ただし、営業利益については、NICCAイノベーションセンターや鹿島工場の減価償却費がかさむことから「大きなジャンプアップは見込んでいない」(江守氏)。

2018年度については、設備投資として40億円を計画。内訳としては、鹿島工場2期工事の一部と国内工場生産設備に35億円、韓国を中心とした海外工場生産設備に5億円としている。

2018年度の化粧品事業については、デミ コスメティクスの巻き返しを図り、売上高129億円、営業利益19億5000万円を見込む。近年の売上傾向としては、「歳末売り出しなどを狙った10月~12月に売上が偏在している」(江守氏)という。

Read More

日華化学、2017年12月期通期の当期純利益は約4倍に

日華化学株式会社(福井県福井市)は21日、都内で2017年12月期通期の決算説明会を開き、売上高が前期比9.7%増の484億9300万円、当期純利益が同の約4倍の13億8800万円となったと発表した。化粧品事業については、海外で好調だったのに対して、国内では大きく売り上げを落とした。

セグメント別の業績を見ると、ヘアケア剤、ヘアカラー剤、パーマ剤、スキャルプケア剤及びスタイリング剤が主な取扱品である化粧品事業の売上高は前期比1.3%減の124億9300万円、セグメント利益は同12.3%減の20億6400万円となった。内訳を見ると、日本が同3.4%減の112億1500万円、海外が同22.8%増の12億7800万円。

国内美容サロン業界全体の伸び悩みに伴い、国内サロン向け化粧品の販売が苦戦を強いられている。ただ、デミ コスメティクスにおいては主力ヘアケアブランド『FLOWDIA』のフルリニューアルを昨年9月に行ったことにより、売上高は回復傾向にあるという。

連結子会社では、山田製薬株式会社における化粧品ODM事業や、DEMI KOREA CO.,LTD.における販売は引き続き好調ではあるものの、国内サロン向け化粧品の販売の減少及び山田製薬株式会社における新工場稼動に伴う減価償却費の増加などが発生した結果、売上高、セグメント利益は減少した。

特に国内で業績が悪化したカテゴリーはカラー。「カラー市場は過当競争にあり、各社は安値品を投入している」(代表取締役社長の江守康昌氏)ことが背景にある。しかし、同社はハイエンドをターゲットに据えており、「敢えて安値競争に入らない」(同氏)方針を示した。

2018年12月期通期の売上高は前期比1.0%増の490億円、当期純利益は同87.3%増の26億円となる見通し。このうち、化粧品事業の売上高は129億円を見込む。「化粧品ODM事業は減少していくだろうが、デミ コスメティクスは新製品を投入して巻き返しを狙う」(江守氏)。

Read More

カーブス、フィットネスの米CVIHを1億7200万ドルで買収

株式会社コシダカホールディングス(東京都港区)は21日、子会社の株式会社カーブスホールディングス(同)が、カーブス事業のグローバル・フランチャイザーである米Curves International,Inc.(CVI)の100%親会社である米Curves International Holdings, Inc. (CVIH)及び同事業のフィットネスクラブの機器をフランチャイジーに販売する米Curves For Women II, L.C.(CFW)を買収すると発表した。買収金額は1億7200万ドル(約186億円)。全額銀行借り入れで資金調達する。株式は3月31日に取得する予定だ。

カーブスHD傘下の株式会社カーブスジャパンはこれまで、CVIと独占的事業展開権利を得る見返りに多額のロイヤリティの支払いとフィットネス機器の購入を行ってきた。今回の買収により、「全世界での事業展開にフリーハンドを得た。悲願の成就であり、真に世界に向けてカーブス事業を発進していける」(コシダカHD代表取締役社長の腰髙博氏)。また、買収金額の回収については「十分回収可能な額。さらなる成長への切符を得た」(同氏)と胸を張った。

今回の買収では、CVIをはじめとしたグループ企業がカーブスHD傘下に収まる。これに伴い、北米、欧州、オセアニアで展開しているダイレクトFC事業をマスターフランチャイザー事業に組み込み、事業再生型投資会社の米ノースキャッスルパートナーズ(NCP)が設立する新会社の下でマスターFC契約を締結する。北米、欧州、オセアニアは店舗数の減少が続いており「事業リスクの回避」(カーブスHD代表取締役社長の増本岳氏)が狙い。

また、ダイレクトFC事業を展開してきた中国については、そのまま同事業を継続。「まだ事業をスタートして2年と年数が浅い。現地の中国人が事業展開するのが望ましい」(増本氏)として、早期にマスターFC化していく考えを示した。

CVIは、1992年に米テキサス州で創業し、30~40代女性向けダイエットビジネスを展開してきた。2007年には世界1万店舗、北米7500店舗まで拡大したが、これをピークに世界経済危機を契機に業績が悪化。2017年には世界4240店舗にまで縮小した。

一方で、日本では2005年にカーブスジャパンを設立して、日本独自にシニア女性向け30分健康体操教室を展開。米国の世界総本部が店舗数を減らしていくのに対して、日本は着実に店舗数を伸ばし、2017年には1860店舗に増加。チェーン年商640億円にまで成長した。「年間90~100店舗を出店」(増本氏)している。

欧米のカーブス事業が停滞したのは、景気に影響されやすい若年層向けダイエットビジネスであることや、FC加盟店の9割が経営資源に乏しい個人経営者であること、店舗オープン中心の支援でアフターサポートが不足していたことなどが理由に挙げられ、「現場の混乱を招いた」(増本氏)。

今回の買収によって、CVIへのロイヤリティなどの負担が軽減される。具体的には、ロイヤリティとして「年間16億円。このほかフィットネス機器として4億円」(増本氏)の支払いがなくなる。

また、マスターFCの下では、さまざまな制約があった。米国本社の意向一つでライセンスはく奪が決まるというリスクがあるほか、新サービスを開発するのに米国本社の承認が必要で「3~4年の手間をかけて健康機器を作っても権利は当社にない」(同氏)などが挙げられ、こうした問題が今回の買収で解決できる。

今後は、グローバル展開のフリーハンドを握ることができる。「1年かけて世界の状況を調査して戦略を立てる。日本の店舗展開のノウハウを提供していく」(増本氏)ことで業績回復をサポートしていく考えを示した。

Read More