美容まとめ最新情報

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化粧品会社にとって、コロナ渦、美容オンラインチュートリアルは、消費者にリーチするためにより重要なマーケティングと位置付けされ、新製品発表のライブイベントとオンラインマスタークラスなどが不可欠になっているようだ。データ分析… 続きを読む

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帝国データバンク横浜支店は7月、神奈川県内の「コロナ倒産」100件に達したと報じた。このうち最も負債が大きかったのが、化粧品製造の株式会社コスメティック・アイーダ（神奈川県大和市）で、負債額は26億円であった（小田原の水産練り製品製造も同額）。

同社が東京地裁に自己破産を申請したのが2月2日で、同日保全管理命令受けた。

倒産の原因は、2020年3月期まで7期連続となる営業赤字額は約4億円にのぼっていたうえ、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、国内の化粧品市場が低迷、同社の売り上げも大幅に減少していたことがあげられる。

破産申請に至るまでには、地元の再生支援協議会の手続きで私的整理を模索していたが、多額の公租公課の支払いが困難と判断し、今回の措置となった。

なお、2月2日時点の情報では株式会社アントレックス（東京都新宿区）の支援を受け、同社子会社への事業譲渡を目指すとしている。

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化粧品パッケージ大手のWWP Beauty（アメリカ／カリフォルニア州ロサンゼルス）は7月20日、サステナビリティ（持続可能性）戦略を再定義し、同社究極の目標は「すべての美容ブランドがよりクリーンな美容を実現するための道を見つける手助けをすること」とした。

その実現に向け「責任をもった透明性がある製造」、「エコデザイン技術」、「ゼロウェイスト（ゴミを出さない）と循環持続可能性」、「材料革新」、「クリーンでコンプライアンスに準拠した配合」、「グリーンケミストリー（環境に優しい合成化学）」の実践に取組むとしている。

さらに、同社は新しいアプローチを使用して「持続可能性の6R」のブランドソリューションを展開するとしている。この6Rとは「削減（Reduce）」、「再利用（Reuse）」、「リサイクル（Recycle）」、「交換（Replace）」、「尊重（Respect）」、「再生（Rebirth）」の6つを指す。

具体的な例としては、最近のペントアワードにノミネートされた「ColorVueリップスティック」がある。この製品は従来に比べ、1個あたりのプラスチック使用量が19％少なく、1個あたりのGHG排出量（温室効果ガス排出量）が85％少なくなっているという。

また今後の展望について同社CEOのJosh Kirschbaum氏は、「製品の提供と、サポートおよび提携している組織の両方を通じて、世界に対して前向きで積極的な影響を与えることに深く取り組んで参ります」と話している。

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ネットメディアのSankeiBizは、8月1日に施行された改正薬機法に関して、「アフィリエイター」にも措置命令が下される可能性があることを報じている。

改正薬機法において、虚偽／誇大広告の違反対象者となるのは、製造販売の業者だけでなく「何人」でもとされており、メディアや広告代理店などもその対象になるのではないかという見方がある。

その延長線上として同サイトは「ブログのアフィリエイト広告で収益を得る個人、SNSや動画サイトで強い影響力を持つインフルエンサーまでもが対象になるのではと動揺が広がっていた」としている。

[caption id="attachment_137942" align="aligncenter" width="575"] 画像はイメージです[/caption]

ただし、同サイトでは「厚生労働省の医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対策課の担当者」の話として、「課徴金は『医薬品等の対価の合計額』（第75条の5の2）をもとに計算する。広告は『医薬品等の対価』とは別なので、広告を掲載しただけの新聞や雑誌に対して課徴金命令が出ることはない」ことを明らかにしている。

その一方、「違反広告を掲載したメディアへのペナルティーは変わらないままなのか。ここが分かりにくいところだ、と担当者は声を曇らせる」とも報じており、その基準について不明瞭なことをのぞかせた。

また同担当者の見解として「改正によって同法72条の5の効力が及ぶ範囲が広がっており、違反広告に関わったアフィリエイターやインフルエンサーを含む『何人も』措置命令を受ける可能性があるという」話も掲載している。

なお、アフィリエイターとは、アフィリエイト広告（成果報酬型のインターネット広告）を自分のサイトやブログ、SNSなどで紹介し、そこから商品が売れたときに支払われる成果報酬を広告主から得ている人のこと。

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経済産業省は、同省Webサイトの「経済解析室ひと言解説集」において「新型コロナウイルス禍で変化する国内化粧品産業」というテーマで、2020年の化粧品出荷額の統計調査を公表している。

同調査の結果、2020年の化粧品出荷額は、前年と比べて大きく落ち込み、2014年と同水準にまで低下したことがわかった。

この理由について同省は「コロナ禍により、訪日外国人の消費が見込めず、インバウンド消費による恩恵は消滅」したことが大きいとしている。

次に化粧品の出荷数量を品目別に見ると、口紅やアイメークアップなどのメイク用化粧品を中心に減少していることがわかった。

これについては主に、テレワークや外出自粛などが大きく影響したと考えられている。同省はとくに「外出時のマスク着用で口元が隠れることから、口紅の需要も大きく減ったと推測」している。

また、マニキュアなどのつめ化粧料の出荷数量も減少してしており、これも外出自粛の影響が大きいものと考えている。

それに関連して「民間調査会社の発表では、2020年のネイルサロンの倒産件数は、2000年以降最も多くなっており、感染症が拡大する中、美容の中でも不要不急の性質が強いネイル需要が大きく減少したとの分析もされています」と民間調査会社のリサーチ結果を引用している。

その一方で、洗顔・スキンケアに関係するクリーム製品は、前年と比べ、出荷量全体が落ちる中で、輸出数量は増加していることから、海外は国内とは少し異なる動きがあると指摘している。

そして今後の動向については「これらの変化が、市場や消費者にどのような影響を与えるかをみるには、もう少し時間が必要と考えられます」とし、それらの分析については、別の機会に改めて行いたいとしている。

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王子ホールディングス株式会社（王子／東京都中央区／代表取締役社長：加来正年）は7月26日、同社パルプモールド製品「PaPiPress」が、株式会社アルビオン（東京都中央区／代表取締役社長：小林章一）の化粧品詰替用容器に採用されたと発表した。

同時にアルビオンも、同社のパウダーファンデーション「アルビオンプリンプパウダレスト」の詰替容器に王子製のパルプ製容器を採用し、8月16日から販売を開始すると発表した。

このパルプ製詰替え容器の採用についてアルビオンは「これまでも、容器に多く使用されるプラスチックは植物由来プラスチックやリサイクル材料を採用するなど、環境負荷低減に努めてまいりました。ファンデーションの詰替用容器についても、リサイクル材料に切り替える取り組みを継続しています」と、その経緯を述べている。

なお「PaPiPress」は、100％パルプを原料とし、自然に還る素材だ。王子は「高湿熱プレス成型技術を採用することで、紙とは思えない、自由で滑らかな立体成型が可能となり、オーダーメイドパッケージをつくりだすことができます」と、その特徴を語っている。

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株式会社コーセー（東京都中央区／代表取締役社長：小林 一俊）は7月20日、浜松ホトニクス株式会社（静岡県浜松市／代表取締役社長：晝馬　明）との共同研究で、「貫通孔ポーラスアルミナ薄膜DIUTHAMER」を用いた「イメージング質量分析法」により、肌上の日やけ止め塗布膜に含まれる成分を一括でマッピングする技術を開発したと発表した。

この技術により、例えば塗布膜に存在する紫外線吸収剤の偏りや、成分同士の位置関係、成分ごとの落ち方の違いなどを視覚的に解析できるようになるという。

日やけ止め塗布膜を評価するときには、肌上での状態を保ったまま塗布膜を採取することが求められるが、従来手法には「処理が煩雑で塗布膜の状態が崩れてしまう」「肌成分まで採取されてしまう」など多くの問題があった。

そこで両社は、肌上に乗せるだけで日やけ止め塗布膜のみを採取することが可能であり、複雑な処理を全く必要としないツール「貫通孔ポーラスアルミナ薄膜DIUTHAMER」に着目した。

今回、この採取方法とイメージング質量分析技術を組み合わせることで、複数の成分の量や存在場所を一括評価することに成功した（図1）。

[caption id="attachment_137961" align="aligncenter" width="575"] 図1[/caption]

これにより、紫外線吸収剤の中でも油性成分と水性成分が異なる場所に分布することで塗布膜全体として効果的な紫外線防御を実現していることなどが判明した。

次に両社は、同技術を用いて、使用シーンごとの塗布膜状態を観察した。

まず、試験用の日やけ止めを腕に塗布し、日差しの強い環境下にて活動後、塗布膜に含まれる紫外線吸収剤の状態変化を評価した（図2）。

[caption id="attachment_137962" align="aligncenter" width="575"] 図2[/caption]

その結果、時間が経つにつれて特に水性の紫外線吸収剤が落ちていく (図中の黒色部分が増えていく) 様子が観察された。

さらにランニングで汗をかいた後の塗布膜を同じように評価したところ、同様の傾向がより顕著に観察された。

両社はこの結果から「『汗をかいて日やけ止めが落ちた』と一口にいっても、配合成分ごとに落ちるスピードや量には違いがあり、本技術が汗で落ちづらい成分や製剤の設計に有効であることが示唆された」と結論づけた。

さらに今後の展望についてコーセーは、「肌上の日やけ止め塗布膜における成分分布を視覚的に解析できるようになるため、塗布膜の紫外線吸収剤の分布に着目した処方設計や評価など、より高機能な日やけ止め開発を行うことが可能となります」と語った。

なお、貫通孔ポーラスアルミナ薄膜DIUTHAMERとは、浜松ホトニクス株式会社製の酸化アルミニウム薄膜「Desorption Ionization Using Through Hole Alumina MEmbrane」の略名。

イメージング質量分析法とは、成分ごとに、質量に基づいて対象試料に含まれる種類や量を測定する技術。一定の区切られた領域ごとに分析を行うことによって、各成分の存在場所を可視化することができる。

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美容関連商品をはじめ多彩なジャンルを取り扱う通販メディア「ショップチャンネル」を運営するジュピターショップチャンネル株式会社（東京都江東区／代表取締役社長：新森健之）は7月、2021年3月期決算を発表し、2021年3月期の売上高は前期比で1.4％減少し、1,611億円となったことを明らかにした。

同社は売上減少の原因について、事業運営面と商品・番組面で影響があったとしている。

まず事業運営面では、2020年4月に発出された緊急事態宣言を受け、一部期間を除き、2020年4月12日～6月4日は生放送時間を1日7時間、6月5日以降は1日16時間として、生放送以外の時間は録画放送を行った・

これにより第1四半期は紹介商品数や特別番組の放送回数が前年同期比で約4割減少する結果となった。

次に商品・番組面では、巣ごもり需要拡大の影響でショップチャンネルの売上をこれまでけん引してきたファッションやコスメといったカテゴリは、前年対比で売上が減少した。

[caption id="attachment_137949" align="aligncenter" width="575"] 写真はイメージです[/caption]

2021年度以降の方向性について同社は、同年度に25周年を迎えることから中期経営計画（5ヶ年計画）を策定。「テレビ通販からショッピングエンターテインメントのリーディングカンパニーへ」を掲げ、さまざまな取り組みを推進していくとしている。

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日本化粧品工業連合会（粧工連／東京都港区／会長：魚谷雅彦）は8月2日、「輸出用化粧品の証明書の発給について」（令和3年8月2日付薬生薬審発0802第1号・薬生安発0802第1号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長・厚生労働省医薬・生活衛生局医薬安全対策課長通知）に関する注意事項を発表した。

同通知は、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律等の一部を改正する法律」（令和元年法律第63号）の一部の施行に合わせ発出されたものだ。

[caption id="attachment_137955" align="aligncenter" width="575"] 写真はイメージです[/caption]

注意事項の内容は次の通り。

1：今次の法改正によって保管のみを行う製造所に係る登録制度が創設されたことに伴い、様式2-2（製造業に関する証明）及び様式4-2（製造業者の製造（輸入）に関する証明）について、証明書様式に登録製造業者に関するものを追加するとともに、その場合の添付書類として登録証の写しを提出すること。

これらの様式の証明書の発給を申請する際には、許可または登録のどちらか必要なほうを選択し、添付資料は申請する様式に応じて提出。

2：中国向け厚生労働省証明書様式2-2の発給申請については、上記1を除いて変更はない。

すでに提出されている申請について再申請は不要。 また、従来どおり添付書類のうち「（オ）国による証明書発行の必要性に係る関係法規の写し」の提出は不要。

3：英文証明書様式（Form No.3、Form No.4-1及びForm No.4-2）が一部変更されている。

4：粧工連の発給する証明書様式について、今回変更はない。

また、発給申請の際には、粧工連ホームページhttps://www.jcia.org/user/business/export/を確認するように求めている。

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美肌・エイジングケア化粧品を手がける株式会社フューチャーラボは8月2日、日本における「ELLE」（エル）ブランド商品の統括及び開発を行う株式会社ラガルデール アクティブ エンタープライズ ジャパン（東京都港区）とライセンス契約を締結したと発表した。

これによりフューチャーラボは、「ELLE」ブランドの化粧品を独占販売する権利を得た。

当面は、「リンクルデザインファンデーション」、「カラーロックルージュ」、「パウダーマジックアイシャドウ」の3商品をシリーズ第１弾として、直販サイトやショッピング専門チャンネルで販売する。

なお「ELLE」はファッションやビューティ、ライフスタイルをはじめとする女性向けのブランド。そのルーツは、1945年にエレーヌ・ラザレフがパリで創刊したハイファッション雑誌である。

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米合成バイオテクノロジー企業アミリス（カリフォルニア州エメリービル）は、米女優ナオミ・ワッツと提携して、 閉経期のウェルネスパーソナルケア製品を提供する新しい消費者ブランドを立ち上げると、このほど発表した。同社の調査によ… 続きを読む

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成人女性のニキビの体験を定性的研究で検討した結果が7月28日、「JAMA dermatology」オンラインに掲載された。 定性分析には、大規模な学術医療システム（University of Pennsylvania H… 続きを読む

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内閣府国家戦略特区は7月30日、「外国人美容師の就労に係る在留資格に関する特例について」を公表した。

今回の特例により、一定の要件の下で、日本の美容師養成施設を卒業して美容師免許を取得した外国人留学生に対し、美容師として就労するための在留資格が最大5年間認められることになった。

このことについて戦略特区は、「日本の美容製品の輸出促進や、インバウンドの需要に対応するため」と説明している。

またこの特例に伴い、戦略特区は「外国人美容師育成事業」を推進している。

この育成事業の詳細についてはhttps://www.chisou.go.jp/tiiki/kokusentoc/biyousiikusei.htmlで知ることができる。

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株式会社インプレス（東京都千代田区／代表取締役社長：小川　亨）が運営する通販新聞ダイジェストは8月3日、「コロナ禍の2021年上半期通販業界の主要な出来事まとめ」で、美容・健康商品メーカーの株式会社ハウワイ（大阪市中央区／代表取締役：田 裕也）が、消費者庁から景品表示法に基づく措置命令を受けたことを6月のトピックスとして紹介した。

株式会社ハウワイに出された措置命令は、同社のまつげ美容液「エターナルアイラッシュ」などの表示に景品表示法に違反する行為（同法第５条第１号（優良誤認）に該当）が認められたことから、同法第７条第１項の規定に基づくもの。

措置命令の対象となったのは、人物のまつ毛の長さの比較画像と共に、「2週間でまつ毛が伸びる↑『エターナルアイラッシュ』の効果がすごすぎる」と「たった2週間でこんなにまつ毛が伸びてきた」等と、「表示内容」欄記載のとおり表示することにより、あたかも、同商品を使用するだけで、同商品に含まれる成分の作用により、著しいまつ毛の育毛効果が得られるかのように示す表示をしていたことだ。

現在、同社の通販サイトでは対象表示は削除されている模様だ。

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ポーラ・オルビスグループのポーラ化成工業株式会社（神奈川県横浜市／社長：釘丸和也）は7月29日、創薬システムの開発などを手がける株式会社SBX（東京都品川区／社長：北野宏明）と共同で「感触づくりAI」を構築したと発表した。

同AIは化粧品の処方を入力すると出来上がった化粧品の感触を予測できるもの。予測可能な感触は、「しっとり」「なめらか」「浸透感がある」など18種類だ。

このAI構築にあたってポーラ化成は、数百種の処方データと、それらの感触データを最先端のアルゴリズムを用いてAIに学習させた。それにより未知の処方の感触を予測できるようになったとしている。

今回のAI構築の目的は、実験室での試作回数を削減するためのもので、同社は「製品開発の中核部分においてAIを実用化できた意義は大きく、これを手始めに今後も製品開発過程のAI化を進めていきたい」と語っている。

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日本メナード化粧品株式会社（愛知県名古屋市／代表取締役社長：野々川純一）は、マスクの連続着用によって、肌の上でアクネ菌が増殖し、肌荒れを引き起こす原因となることを明らかにしたと発表した。

また、温泉ミネラルの一種であるカリミョウバンがアクネ菌の数を減らして、肌荒れの原因を軽減することも明らかにしたとしている。

実験の方法は、27～50歳の男女各9名、平均年齢34歳の被験者18名に不織布マスクを6時間着用してもらい、着用前後の頬から、綿棒で菌を採取し、遺伝子学的手法を用いてアクネ菌の数を測定するというもの。

その結果、マスク着用前と比べ、マスク着用後ではアクネ菌数が増加していることが確認された。

次にマスク着用前後の頬から菌を採取し、遺伝子学的手法を用いてアクネ菌が産生している酵素の量を測定した。

その結果、マスク着用前と比べ、マスク着用後では、肌荒れの原因となると言われている酵素であるアクネ菌の「リパーゼ」「プロテアーゼ」及び「ヒアルロン酸リアーゼ」の産生量が増加していることが確認された。

これらを総合して同社は、マスク着用でアクネ菌が増殖するとともに、個々のアクネ菌が活性化し、肌荒れの原因となる酵素が増加することが明らかになり、マスク着用によっておきる肌荒れには、アクネ菌の増殖や活性化が、その一因として関わっていることが示唆されたとしている。

一方、温泉ミネラルであるカリミョウバンによるアクネ菌の増殖抑制効果については、同物質を配合した製剤（ローション）を作製し、27～50歳の男女各3名、平均年齢35歳の被験者6名について不織布マスクを着用してもらい、1時間おきに片側の頬に製剤を塗布した。

そして6時間後に、両側の頬から綿棒で菌を採取し、遺伝子学的手法を用いてアクネ菌数と、アクネ菌が産生している酵素量を測定し、左右の頬の比較を行った。

その結果、「カリミョウバン」を配合した製剤を塗布すると、マスク着用によって増加するアクネ菌数、及び肌荒れに関わる酵素の増加が、抑制されていることがわかった。

同社は、この結果から、マスク着用による肌荒れに対し、カリミョウバンが予防効果を持っていると推測している。

なお、カリミョウバンは、硫酸アルミニウム塩の一種で、明礬（ミョウバン）温泉の主要な成分の一つ。

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日本経済新聞は8月2日、同日の東京株式市場でコーセー株が一時、先週末比2,350円（14％）安の1万4,900円と、2020年11月以来9ヶ月ぶりの安値を付けたと報じた。

[caption id="attachment_137881" align="aligncenter" width="575"] 写真はイメージです[/caption]

企業調査レポートのFISCOは同日10時10分に「コーセーは大幅続落」と発表しており、9ヶ月ぶりの安値は、7月30日に発表された第1四半期決算の内容に対して「失望売りが先行する形のようだ」と分析している。

同決算では、営業利益は35億円で前年同期比3.1倍となったが、50億円程度の市場予想を下回っている。

コーセーは、「日本の化粧品市場においては、外出自粛による消費意識の低下はあるものの、緩やかな回復傾向にあります」と決算短信のなかで述べているが、日経同記事の見出しは「化粧品回復遅れに懸念」と楽観を許さない見方をしている。

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薬事広告のコンサルなどを手がけるDCアーキテクト株式会社（東京都中央区／代表取締役：鈴木幸治）が運営するWebサイト「薬事法広告研究所」では、同サイトのなかで「化粧品・コスメの広告における薬機法」について解説している。

また化粧品には薬機法以外にも注意しなくてはいけない決まりごとがあるとして、化粧品を取り巻くルールについて図解で紹介している。

さらに厚生労働省から発出された「医薬品等適正広告基準」のなかで、とくに化粧品などの広告表現に関係が深い部分を次のように抜粋した。

1：製造方法の事実に反する認識を与える誉め上げの禁止

2：成分の事実に反する認識を与える誉め上げの禁止

3：効能効果・安全性の保証の禁止

4：医薬関係者の推薦表現の禁止

5：効能効果や安全性を示す体験談の不可

6：使用前、使用後等図画や写真の使用

7：臨床データや実験例の使用不可

8：他社の製品等に関して、誹謗広告となるような表現

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8月1日の「令和元年の医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」（薬機法）の改正により、医薬品、医療機器等の販売にかかわる虚偽／誇大広告について課徴金納付命令制度が導入された。

薬機法の「虚偽・誇大広告」規制は「何人」に対しても適用され、医薬品等の製造業者や販売業者に加え、当該広告を掲載したメディア等も対象となる。

この点、景表法の「優良誤認表示、有利誤認表示」の課徴金対象が「事業者」とされているのが異なるところだ。

課徴金額の算出は、違反していた期間の対象商品の売上額の4.5％で、景品表示法の売上額の3％を上回る。

ただし、課徴金が225万円未満の場合は対象外となる。また、景品表示法による課徴金がある場合、これを控除した売上額の1.5％が課される。

厚生労働省は今回の薬機法改正について次のような課題があったためと説明している。

●近年、医薬品等に関する虚偽・誇大広告や、未承認の医薬品等の広告・販売等の薬機法違反事例が散見され、違反事例は減少していない状況にある。

●これらの薬機法違反は、薬機法上の業許可を持たない事業者により行われる事例も多く、特にそのような事例においては、許可の取消しや業務停止命令といった行政処分を行うことができないことにより、抑止効果が働きにくい状況があるのではないか。

●また、これらの薬機法違反は、経済的利得を主たる目的として行われていると考えられるものがあり、特に医薬品に関する虚偽・誇大広告の事例に対して、当該違法行為によって得られた経済的利得を徴収するべきとの指摘もなされている。

●欧米においては、違法行為によって得られた経済的利得を徴収することができる罰則、行政処分が存在しており、当該規定が薬事関連法規の違反に対しても適用されているが、我が国の薬機法においては、法人に対する場合は両罰規定により1億円を最高額とする罰金のみであり、違法行為によって得られる高額な経済的利得に対して、抑止効果が働いていないのではないか。

さらに同省では今回の課徴金納付命令制度について次のように図解している。

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株式会社薬事法ドットコム（東京都新宿区／代表取締役：円谷智彦）は、同社Webサイト「薬事法ドットコム」のなかで、薬機法違反に関わる違反表現・広告の事例のなかでとくに注意したいものを紹介している。

この事例集は東京都において違反であると指摘した広告表現のうち重要な134件についてまとめたものだ。

このうち化粧品の違反表現としてあげられたのは36件。たとえば、
①「真皮をなすコラーゲンやエラスチンを理想の28日周期で再生します」
②「最高級のたんぱく質」
③「貧弱バストがふっくら豊かに!?」
などがある。

まず①については「化粧品として表現できる効能効果の範囲をこえている」ことから違反の対象となった。②については「『最高級』のような、最大級の表現は使用できない」、③については①と同じ理由から違反の対象となった。

その他、医薬部外品の違反表現として19の事例をあげている。代表的なものには「シワ。トリートメント成分」があり、これは「薬用化粧品である本品においては、シワの改善予防に関わる表現は使用できない」ことから違反の対象となった。

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